ボストンの中華おすすめ
全然、ブログのテーマから離れますが、ボストンに旅行したら、おいしい中華を見つけたので紹介します。
中華街に行ったら、車が止められず、仕方なしにYelpで検索して見つけた店で、Noodle kingといいます。
ただの病院にあるフードコートにある店で、まわりはマクドナルド等の店ばかりなのに、この店は本格的な中華麺や小籠包が味わえます。アメリカで、且つフードコートでこんな中華が味わえるなんてということで少し感動しました。
https://www.yelp.com/biz/noodles-king-boston
是非、ランチで行ってみてください。
MBAは就職予備校?
MBAは就職予備校と揶揄されるぐらい卒業生の就職を気にします。これはある意味必然で、学費だけで1000万円近く、生活費や給料の逸失利益まで入れれば数千万円の投資を学生としては当然回収するのがMustです。これら学生はMBAのランキングを見ますが、これがまたもちろんアカデミックな要素もありますが、昇給率とか就職関連の指標も当然あるので、大学も自らのMBAをキャッシュカウとして維持するためにランキングも維持しなくてはなりません。
という現実がある中で、実は、高等教育機関としてのプライドか、教育の質にこだわる学校も結構あります。私は社費だったのであまり偉そうには言えませんが、やはり長い人生ロングターンで考えて自分を成長させてくれる学校がいいという意味では、就職予備校ではなく、きちんとした”学校”をこれからMBAを目指す人には選んでほしいなと思います。
じゃー、どこなの?というのは他校の悪口なるのでここには書きませんが、アルムナイに話をっけばすぐわかりますので、受験する前に調べてください。大事なポイントだと思います。
永久成長率の設定 DCF
ターミナルバリュー(TV)の計算に使う永久成長率の設定の考え方は、一般的にインフレ率か事業の成長率か、その両方を掛け合わせたものの3つがある。
私の意見では、事業計画は事業が安定するまでの期間を作るのが基本なので、その期間が終了すると事業の成長期が終わり、インフレに収束していくという考え方がしっくり来るので、TV算出はインフレを使うのがいいのかなと思っています。一般に日本なら0-0.5%、アメリカなら2-3%というのがよく見る数値。
投資銀行のValuationを見ると、WACCと永久成長率のそれぞれブラして3X3の9通り算出し、レンジで出すケースが多いように思います。例 WACC 8.5% 9.0% 9.5% 成長率を0% 1% 2%
生産性を向上させる施策
生産性の議論はメディアを見ても、働き方や自動化等が多いのだけど、アメリカ等との比較で、日本の労働者の勤勉さと賃金の低さを見ると、問題はPricing、値付けのような気がします。
いいものを安くというのは消費者にはありがたいですが、おいしい牛丼や天丼が500円で食べれたり、日本車だってもっと高く売れそうな気がします。
ブランド、ストーリー、デザイン等に力を入れて方が生産性が上がるような。あとは、私の小売り経験からすると”強気さ”を持つということ。値段を上げるのはやっぱ自信と気合がいります。
議決権行使助言会社(iss等)って何という人に解説しました
議決権行使助言会社を新聞等でよく見るようになりました。米ISSや米グラスルイスが大手。
ビジネスモデルは株主総会の議案に対して、株主が賛成か反対の意見をレポートにしてそれを
機関投資家に販売し収益を上げます。
投資家はなぜ買うかというと、分析する手間と時間を省き参考情報を得たいというのもありますし、運用会社としてのfiduciary dutyや説明義務を果たすための材料の一つとして第三者(助言会社)の意見となるという面もあると思います。また会社の意に反する票を投じる場合のExcuseにもあるでしょう。
Proxy flightになれば相当影響力がある一方、個社の事情・戦略等をどこまで見たうえで、
きちんとした意見をだすことができるかが今後問われれるんでしょう。
しかし、議決権行使の助言なんておもしろいビジネスがあるんだなと思いました。
M&A におけるコントロール/議決権の考え方
前提は、過半数で普通決議、2/3で特別決議。自社ともう1社で合弁。
出資比率が
1/3超 パートナーが会社をコントロール・自社は特別決議について拒否権
過半数 自社が会社がコントール。パートナーが特別決議について拒否権
2/3超 自社が完全支配
M&Aの基本になりますが、M&Aは支配権の移動による価値創造が利益の源泉になります。
分かりやすく言うと、A社からB社に経営が移ることにより、B社のとのシナジーが生まれたり、B社からベターな経営者を送ることで、事業計画が変わり、EBITDAが増え、株式価値が増加するというのが基本メカニズム。
買収プレミアムもTOBの過去データによれば+30%ですが、これも自動的に時価×130%と
計算するわけではなく、新しい事業計画を作り、その結果時価が、たとえば150%まで
増えれば最大50%までプレミアムが支払え(あとはどう買い手と売り手で配分するか)、
一方、新しい事業計画で時価が変わらなければ、1ドルもプレミアムは支払えません。
更に、たとえば、70%既に持っている会社の残り30%を買い取る話があったとすると、
既にコントロールを持つこと(つもり事業計画が変わらないので)から、払える金額は
最大今の時価です。交渉で価格が合わなければ、ほっておけばいいです。会社を
既にコントロールしており、何も困ることはありません。